末期の腎疾患を呈する患児に対し，数十年にわたって腎機能代行療法が行われてきたが，患児の長期生存率に関するデータはほとんどない．

オーストラリア・ニュージーランドの透析および移植登録（Australia and New Zealand Dialysis and Transplant Registry）のデータを用いて，腎機能代行療法開始時に 20 歳未満であった小児および青年全例について，長期生存率を調査した（研究期間 1963 年 4 月～2002 年 3 月）．生存率は，Kaplan-Meier 法および年齢標準化死亡率を用いて解析した．死亡の危険因子は，時間依存性共変数を用いた Cox 回帰分析で解析した．

計 1,634 例の小児・青年を，中央値 9.7 年間追跡調査した．腎機能代行療法を必要とした小児の長期生存率は，10 年の時点で 79%，20 年の時点で 66%であった．死亡率は，末期腎疾患のない小児・青年の 30 倍であった．死亡の危険因子は，腎機能代行療法開始時の年齢が低いこと（とくに開始時に 1 歳未満であった患児では，リスクは 15～19 歳であった患児の 4 倍）や，透析治療（腎移植の 4 倍を超えるリスクと関連）であった．全体的にみて，生存率は 40 年にわたる研究のあいだに改善に向う傾向がみられた．

長期生存率は改善したものの，腎機能代行療法の必要な小児・青年の死亡率は，末期腎疾患のない小児・青年よりも依然としてかなり高い．透析ではなく腎移植によって治療する小児・青年の割合をふやせば，生存率はさらに向上する可能性がある．