コンピュータによる注意喚起は，外来環境では予防医療を増加させるのに有効であるが，入院環境については証明されていない．

コンピュータによる注意喚起が，入院患者に対して四つの予防的治療がオーダーされる率に及ぼす影響を調べるため，無作為化対照試験を実施した．18 ヵ月間の試験期間のあいだ，コンピュータによるシステムは，一般内科病棟に入院した 6,371 例の患者すべて（入院件数：計 10,065 件）について，オンラインの情報を分析し，適切と判断した場合に予防医療の注意喚起を行った．介入群の医師は，それらの注意喚起を，入院患者用のコンピュータによるオーダー入力システムを使用しているさいに目にした．

注意喚起システムは，3,416 例（53.6%）を，担当医師がオーダーしていなかった予防対策に適格であると同定した．少なくとも一つの適応があった患者について，コンピュータによる注意喚起は，四つの予防的治療の補正オーダー率を以下のとおり上昇させた：肺炎球菌ワクチンの接種（介入群の患者の 35.8% 対 対照群の患者の 0.8%，p＜0.001），インフルエンザワクチンの接種（51.4% 対 1.0%，p＜0.001），予防的ヘパリン投与（32.2% 対 18.9%，p＜0.001），退院時の予防的アスピリン投与（36.4% 対 27.6%，p＜0.001）．

この試験における入院患者の大多数は予防対策に適格であり，コンピュータによる注意喚起は，予防的治療の提供率を有意に上昇させた．