泌尿器科グループのなかには，償還率の高い放射線治療である強度変調放射線治療（IMRT）を診療に組み込んでいるグループもある．これは，自己利益のための紹介（self-referral）が連邦政府に禁止されているなか，外来での施設内補助サービスは例外とされているために可能となっている．IMRT サービスの所有と，前立腺癌治療目的での IMRT 施行との関連を検討した．

2005～10 年のメディケア請求データを用いて，2 つの標本を構築した．1 つは，self-referral を行う開業の泌尿器科グループ 35 グループと，マッチさせた対照群として self-referral を行わない開業の泌尿器科グループ 35 グループを含む標本，もう 1 つは，全米総合がんネットワーク（NCCN）に加盟する 11 施設に勤務する，self-referral を行わない泌尿器科医を，self-referral を行う開業の泌尿器科グループ 11 グループとマッチさせた標本であった．self-referral の有無による IMRT 施行状況の変化を評価するため，所有前の期間と所有している期間とで IMRT 施行頻度を比較し，difference-in-difference 分析を行った．

self-referral を行う開業泌尿器科医による IMRT 施行率は，13.1%から 32.3%へと，19.2 パーセントポイント上昇した（P＜0.001）．self-referral を行わない泌尿器科医では，IMRT 施行率は 14.3%から 15.6%へ，1.3 パーセントポイント上昇した（P＝0.05）．未補正の difference-in-differences 効果は 17.9 パーセントポイントであった（P＜0.001）．回帰補正後の self-referral に関連した IMRT 施行率の上昇は，16.4 パーセントポイントであった（P＜0.001）．NCCN 施設に勤務する泌尿器科医による IMRT 施行率は 8.0%で安定していたが，マッチさせた self-referral を行う泌尿器科グループ 11 グループにおける施行率は，33.0 パーセントポイント上昇した．回帰補正後の difference-in-differences 効果は 29.3 パーセントポイントであった（P＜0.001）．

IMRT サービスの所有権を獲得した泌尿器科医では，IMRT の施行頻度が，そのようなサービスを所有しない泌尿器科医よりも大幅に増加した．泌尿器科医に IMRT の self-referral を認めていることが，この高額な治療の施行頻度増加の一因である可能性がある．（米国放射線腫瘍学会から研究助成を受けた．）