自然災害が社会に及ぼす影響の定量化は，公衆衛生サービスとインフラの復旧に不可欠であるが，大災害の直後に死亡者数を評価するのは困難な場合がある．2017 年 9 月，ハリケーン「マリア」はプエルトリコのインフラに甚大な被害をもたらしたが，関連する死亡については議論が続いている．公式発表された死者数は 64 人である．

ハリケーン後の全死因死亡率を独自に推定するため，層別化された代表サンプルを用いて，プエルトリコ全土から無作為に抽出された 3,299 世帯を調査した．回答者には，住居からの移動，インフラ途絶，死因を尋ねた．推定したハリケーン後の死亡率を，2016 年の同期間の公式死亡率と比較し，超過死亡を算出した．

調査データから，2017 年 9 月 20 日～12 月 31 日の死亡率は 1,000 人あたり 14.3 例（95%信頼区間 [CI] 9.8～18.9）と推定された．この死亡率から，同期間の超過死亡は 4,645 例（95% CI 793～8,498）と算出され，2016 年の同期間の死亡率と比較して 62%の上昇に相当した．ただしこの数字は，生存者バイアスによって過小評価されている可能性がある．死亡率は 2017 年 12 月末まで高いまま推移し，死亡の 1/3 は医療の遅延または中断に起因していた．ハリケーンに関連する転居は相当数に上った．

今回の世帯調査で，プエルトリコにおけるハリケーン「マリア」に関連する超過死亡は，公式推定死亡者数の 70 倍を上回ることが示された．（ハーバード大学 T.H. Chan 公衆衛生大学院ほかから研究助成を受けた．）