超未熟児に対して集中治療を行うかどうかの決定は，在胎週数のみに基づいて行われることが多い．しかし，これらの患児の予後には，ほかの要因も影響を及ぼしている．

米国国立小児保健発達研究所（National Institute of Child Health and Human Development）の新生児臨床研究ネットワーク（Neonatal Research Network）の医療機関で，在胎 22～25 週（最善の産科的推定に基づく）で出生した乳児 4,446 例のコホートを対象に前向き研究を行った．出生時または出生前に評価可能であった危険因子を，生存の可能性，重度の神経発達障害を伴わない生存の可能性，補正月齢 18～22 ヵ月における神経発達障害を伴わない生存の可能性と関連付けた．

対象児のうち，3,702 例（83%）が人工換気による集中治療を受けていた．18～22 ヵ月の時点で転帰を判定した 4,192 例（94%）の対象児のうち，49%が死亡し，61%が死亡したか重度の障害を有し，73%が死亡したか障害を有していた．集中治療を受けた乳児に関する多変量解析では，出生前に副腎皮質ステロイドに曝露していること，女児であること，単胎出生であること，出生体重がより重いこと（100 g 増加ごと）がそれぞれ，死亡リスク，死亡または重度の神経発達障害のリスク，死亡またはすべての神経発達障害のリスクの低下に関連していた．これらのリスクの低下は，在胎週数が 1 週延長した場合と同程度の低下であった．良好な転帰が得られる可能性が同じと推定された場合，女児のほうが男児よりも集中治療を受ける頻度が低かった．人工換気を受けた乳児の転帰の予測は，上記の要因を用いたほうが，在胎週数のみを用いた場合よりも優れていた．

集中治療を行った場合に良好な転帰が得られるかどうかは，在胎週数に加えて，出生体重，性別，出生前の副腎皮質ステロイドへの曝露の有無，単胎出生か多胎出生か，という 4 つの要因を考慮することによって，より優れた予測が可能となる．（ClinicalTrials.gov 番号：NCT00063063，NCT00009633）