心停止患者には体温管理療法が推奨されているが，それを支持するエビデンスは確実性が低い．

盲検下で転帰を評価する非盲検試験で，心原性と推定される院外心停止または原因不明の院外心停止後，昏睡状態にある成人 1,900 例を，目標体温を 33℃として低体温療法を行い，その後管理下で復温を行う群と，体温を 37.5℃以下に維持する常温療法を行い，発熱した場合（37.8℃以上）に早期治療する群に無作為に割り付けた．主要転帰は，6 ヵ月の時点での全死因死亡とした．副次的転帰は，6 ヵ月の時点で修正 Rankin スケールにより評価した機能的転帰などとした．事前に規定したサブグループは，性，年齢，初期調律，自己心拍再開までの時間，入院時のショックの有無で分類した．事前に規定した有害事象は，肺炎，敗血症，出血，血行動態の破綻をきたす不整脈，体温管理装置に関連する皮膚の合併症であった．

主要転帰を評価しえたのは 1,850 例であった．6 ヵ月の時点で，低体温療法群では 925 例中 465 例（50%）が死亡していたのに対し，常温療法群では 925 例中 446 例（48%）が死亡していた（低体温療法の相対リスク 1.04，95%信頼区間 [CI] 0.94～1.14，P＝0.37）．機能的転帰を評価しえたのは 1,747 例で，そのうち中等度以上の障害（修正 Rankin スケールスコア 4 以上）が認められたのは低体温療法群では 881 例中 488 例（55%），常温療法群では 866 例中 479 例（55%）であった（低体温療法の相対リスク 1.00，95% CI 0.92～1.09）．転帰は事前に規定したサブグループにおいても同様であった．血行動態の破綻をきたす不整脈の発現頻度は，低体温療法群のほうが常温療法群よりも高かった（24% 対 17%，P＜0.001）．その他の有害事象の発現率に群間で有意差は認められなかった．

院外心停止後，昏睡状態にある患者に対して，目標体温を設定した低体温療法を行った場合，目標体温を設定した常温療法を行った場合と比較して 6 ヵ月までの死亡率が低くなることはなかった．（スウェーデン研究評議会ほかから研究助成を受けた．