黒人のアメリカ人は，白人のアメリカ人よりも，微小粒子状物質（空気動力学径が 2.5 μm 以下の粒子 [PM_2.5]）を含む大気汚染への年間曝露量が高く，健康への影響を受けやすい可能性がある．低所得のアメリカ人もまた，高所得のアメリカ人よりも PM_2.5 汚染の影響を受けやすい可能性がある．人種と社会経済的地位の両方で「取り残された（周縁化された）」と分類される部分集団の，PM_2.5 曝露量と死亡率の曝露–反応曲線に関する情報が不足しているため，米国環境保護庁が PM_2.5 基準の規制を策定する際の情報源となる重要なエビデンスがない．

2000～16 年に 65 歳以上であった 7,300 万人の，6 億 2,300 万人年のメディケアデータを解析し，人種（黒人 対 白人）と所得（メディケイドに適格 対 不適格）の両方で定義される部分集団における，年間 PM_2.5 曝露量と死亡率との関連を推定した．

集団全体では，PM_2.5 曝露量が低いことは，死亡率が低いことと関連したが，周縁化された部分集団では PM_2.5 曝露量が低いほど，得られる利益が大きくなると考えられた．たとえば，PM_2.5 が 12 μg/m³ から 8 μg/m³ に低下した場合のハザード比は，高所得の白人部分集団では 0.963（95%信頼区間 [CI] 0.955～0.970）であったのに対し，周縁化された部分集団におけるハザード比はこれより低く，高所得の黒人部分集団で 0.931（95% CI 0.909～0.953），低所得の白人部分集団で 0.940（95% CI 0.931～0.948），低所得の黒人部分集団で 0.939（95% CI 0.921～0.957）であった．

高所得の黒人，低所得の白人，低所得の黒人は，高所得の白人よりも PM_2.5 曝露量が低いほど得られる利益が大きいと考えられる．これらの結果は，健康の不公平性を評価する際に，人種と所得を併せて考えることの重要性を示している．（米国国立衛生研究所，アルフレッド・P・スローン財団から研究助成を受けた．）